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ＷＨＯ：重症被ばく患者治療指針策定へ　ＪＣＯ事故教訓に
《核テロの脅威や、途上国を中心に原子力発電所の増設が見込まれる中、世界保健機関（ＷＨＯ）が重症被ばく患者の治療指針の策定に乗り出した。放射線被ばくによる急性放射線症候群の治療例が世界的にも極めて少ないことから、９９年に茨城県東海村で発生した臨界事故での治療経験が指針作りに生かされるという。【山田大輔、足立旬子】

　事故は１０年前の９９年９月３０日に核燃料加工会社「ジェー・シー・オー（ＪＣＯ）」東海事業所で発生。高濃縮ウランを硝酸に溶かす作業中、核分裂が連鎖的に続く「臨界」となった。従業員２人が全身に６～２０グレイの大量の放射線を被ばくし、多臓器不全で死亡した。一方、１～４・５グレイの被ばく線量だった従業員１人は回復。治療では骨髄移植や白血球が減少したことによる感染症対策などあらゆる手段が尽くされ、世界の被ばく医療界から、治療可能な被ばく線量や治療方法についての貴重な経験として注目された。

　ＷＨＯは日本をはじめ各国の症例を集め、大量被ばく事故が起きた際の初期治療の在り方や長期的な治療方法などの指針をまとめる。重大災害や核テロなどを念頭に重症患者が１００～２００人同時発生した場合の対応も検討する。

　被ばく事故は原子力施設に限らず、放射線照射機器を使う工場などでも起きている。また南米や中国などでは高い線量の被ばく事故が相次いでいる。

　ＪＣＯ事故で治療に当たった前川和彦・関東中央病院長（東京大名誉教授）は「当時は勝つ見込みのない戦に挑んだドン・キホーテのような心情だった。各国の被ばく治療に役立ててほしい」と話す》
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